バイネームリストで顧客開拓を支援

ターゲットリスト

企業ではなく「人」にアプローチする営業リスト
部門別に各企業の責任者名を収集

政府系外郭団体・一部上場企業から中小企業まで

800社を超える導入実績、リピート率 71%

 弊社が独自に制作する各種リストサービスを提供しています。
バイネーム入りの部門別企業リストを始め、様々な条件で
まとめられたリストをご用意いたします。
 インターネットを巡回して情報を自動収集する
データサービス等では実現できないリストを提供します。

  • 大企業が対象の営業リストです

    エンタープライズ

    上場企業やそのグループ会社を中心とした情報で大手・中堅企業向け施策に効果的です。半年毎に情報を更新し情報鮮度を維持しているので安心して利用できます。

  • 企業ではなく部門ごとにまとめたリストです

    部門別

    部門ごとに責任者をまとめており、商材や目的に合ったリストを選択できます。部門の分類は人的作業でおこないシステム処理では実現できない精度を実現します。

  • これだけで「人」にアプローチ出来ます

    バイネーム

    役職・氏名等を掲載した企業リストが営業・マーケティングでのアプローチを効率化します。部門責任者に直接訴求したい商材・サービスの販促を支援します。

今までの営業リストで満足しておられますか?

「ターゲットリスト」はここが違います

リスト会社として大きく2分類されるリスト収集方法と
弊社のリスト収集方式との違いをご確認ください。

  • 企業情報データベース
     営業リストの分野は、近年、インターネットを自動巡回して情報を収集したデータベース(DB)から、任意の条件で抽出したデータを取得できる企業情報DBサービスが増えています。これらは会員制サービスである事から毎月一定金額が必要ですが、任意のタイミングでリストを作成できることが特徴です。頻繁にリスト作成される企業が対象のサービスと言えます。
  • Web情報収集リスト
     一方で、タウンページや転職サイト・ECサイト等々の情報媒体から掲載企業情報を収集し、企業名簿として整理・提供する従来型のリストサービスも引き続き多く利用されています。抽出条件の交渉や発注ごとの見積・購入の業務は発生するもの、アプローチ対象の企業がこの様なサイトに掲載する企業群と合致する会社であれば大いに活用できる情報でしょう。
  • いずれのサービスも目的に沿った適切なものを用意できれば、
    営業リストとして効果が期待できるものです。
     ただ弊社では、切り口を変えることにより、
    より有用に活用できるリストが用意できるのではないかと考えました。
    商品やサービスの購入・契約を決めるのは、
    会社や組織自体ではなく、その中にいる決済者ではないでしょうか。

企業ではなく「人」にアプローチする営業リスト

 企業の決済者・責任者に直接提案できる営業リストなら
トップダウンで商談を進められます。
このニーズに対応すべく、
弊社は「部門別」「決済者・責任者名入り」の
企業リスト提供しています。

サービス一覧

Plan1 パッケージリスト

ご要望の多い部門リストをパッケージリストとして標準化し、安価にご提供します。

ターゲットリスト取り扱い21部門

リーフレット(PDF)

ターゲットリストの集計期間

集計期間 2018/04~2018/09 2018/10~2019/03 2019/04~2019/09 2019/10~2020/03
2020年春版
2020年春版 Plus
2019年秋版

最新の情報をお届けすることを目的に、過去1年の異動情報を半年毎に更新します。また企業情報(企業名をはじめ、住所、電話番号等の情報)は、リスト作成期間の最終月の企業情報を取りまとめます。2020年春版の企業情報は、2020年3月時点の企業情報となります。
※リストの収集期間内で異動情報を整理します、各版毎での整合性はありません。
※Plus版は、より多くの件数をご要望の皆様向けに収集期間を拡大し、とりまとめました。
※リスト各種は、プレスリリースなど開示された人事異動及び組織変更に伴う責任者着任情報に法人情報を付加したリストです。
※弊社が提供するターゲットリストは、弊社の独自基準で人的作業により取りまとめたリストである事をご理解ください。

Plan2 オーダーリスト

エンタープライズ層の部門責任者リストだけでなく、皆様のご要望に対応したリストもご用意します。

 上記エンタープライズ企業群の部門別責任者リストとは別に、「中堅・中小企業」を対象とした業種別の代表者リストや、各種士業リスト・自治体・病院リストなどの制作にも対応してます。
 また、リスト化する対象や条件等にお悩みの場合は、お打ち合わせをしながらのリスト制作も可能です。
 他のリスト事業者とは異なる法人リストを提供する事を強みとしてしてますので、ご要望の条件がございましたら何なりとお問い合わせください。

利用事例

CASE 01

大手研修主催会社(研修集客シーン)

公開型研修プログラムを告知・案内する際に実施する、郵送ダイレクトメールの宛先リストとして「ターゲットリスト」を利用いただいています。これまで利用されていた宛名付リストと比べてバイネーム精度が圧倒的に高いことや、購入コストの低減を実現できたことを高く評価いただいています。現在は年間を通して「ターゲットリスト」を定期的に追加・補充のご依頼を頂戴し、常に最新の着任情報リストを維持・活用されてます。

CASE 02

中堅IT企業(インサイドセールスシーン)

新規顧客開拓の主要戦略として継続的に実施されている、インサイドセールスの架電リストとして「ターゲットリスト」を採用いただいています。責任者宛に名指しで架電できる事により受付突破率が飛躍的に向上し、定期的にリストを補充されています。ABテストの結果では旧来の施策と比較して2.7倍以上の成果を獲得されています。

CASE 03

大手通信機器メーカー(フォーラム開催シーン)

毎年開催されている単独フォーラムイベントの際に、新規顧客の集客を目的とした郵送ダイレクトメールの宛先リストとして「ターゲットリスト」を利用いただいています。前回のイベントでは複数条件より抽出した1,500名の役職者に発送し、60名の集客(コンバージョン率4%)を実現されました。ホワイトスペースの攻略に苦労されていた中、「ターゲットリスト」で新規リード獲得ができたことを高く評価いただいています。

CASE 04

大手資格取得専門学校(新規顧客開拓シーン)

新規顧客獲得を目的に今までアプローチしたことが無い業界へ継続的に郵送DMを発送されてます。全国の「法律事務所」「特許事務所」を対象に郵送DMを発送された際は、送達率が高さからリストの精度を高くご評価いただきました。弊社の各種リストサービスを、エンタープライズから中小企業向けや各種士業向けといった幅広い層を対象としたリード獲得施策に活用いただいています。

ターゲットリスト利用のメリット

営業リストとして活用できます

 営業マンにとって営業リストは欠かせません。新規顧客開拓など普段の営業活動だけでなく、次なる見込み顧客の獲得に向けたリスト作成に力を入れておられる営業マンも多いのではないでしょうか。
 成果が上がるほどに次のリストのニーズも高まるため、営業が好調な時ほどリスト収集の負荷も大きくなります。リストのことを気にせず営業に注力できれば、より効率が上がるのにと感じたことのある方も少なくないはずです。
 営業リストの作成には、インバウンドで収集できた情報に加え、企業Webサイトや業界紙に掲載の記事、会社四季報等から収集し商材・サービスに合った担当部署やキーパーソンを調べてリスト化するといった方法が、無料でできることもあり一般的です。手動で収集したリストは現状に即した質の高いものが期待できる一方で、電話番号がなかなか見つからない会社があったりと、作成には手間や時間がそれなりに必要となります。
 また、有料の企業データベースサービスを使用した場合は短時間で多くの情報が揃い連絡先を調べる手間が省けますが、適切な提案先となる部署やキーパーソンをリスト化するには手動で収集したリストを作成する場合と同様の負荷がかかるほか、サービスによっては情報の鮮度を精査する必要がある場合も見受けられるようです。
 弊社の「ターゲットリスト」は、これらの問題に対応したサービスです。企業の宛先情報に加え責任者名を掲載していることから、作成のお手間や時間を軽減できるだけでなく、到達率の高い企業リストとなっています。

ダイレクトメールの送付先に効果的です

 「ターゲットリスト」はダイレクトメール(DM)の送付先データとしてご利用できるよう作成されています。
 DMを用意する場合に起こりがちな問題として、宛名シール等に印刷すると住所や部署名の文字数が多く途中で切れてしまう、文字が折り返されて印字レイアウトが崩れてしまうといった「文字が入りきらない」トラブルが挙げられます。送付先情報の「文字数超過」による不具合から、データ修正に苦労した方もおられるのではないでしょうか。
 「ターゲットリスト」は、この問題にも対応済みです。住所情報は「丁目」「番地」などを全て「-」に統一し文字数削減を図っています。また、大手企業などの大組織で長くなりがちな部門名は、確実にお届けできる範囲で人的作業により短縮化しました。DM配送代行サービスに宛先データを入稿する際も、データを右から左に当て込むだけでよく、文字数超過のエラーがなく作業を進められるものとなっています。
 また、リストの「項目」にも利便性を引き上げる工夫があります。一例としては、住所情報に関する項目に「都道府県」「住所」を用意しています。具体的には1レコードに対して「東京都」「東京都千代田区神田錦町3-21」と記載された列が存在します。住所の項目を「東京都」「千代田区神田錦町3-21」とした方がスマートなデータだと感じられますが、宛名シール等へ住所情報を印字する際は「東京都千代田区神田錦町3-21」と1行にまとまっていた方が都合が良い一方、送付先を一部の都道府県に絞りたい場合は都道府県だけが個別の項目となっていた方が作業が簡単です。これらの項目はお客様のご要望を受けて設定したものですが、「ターゲットリスト」ではこのようにユーザー様がより便利に使っていただけるようデータ構造にもこだわっています。

フォーラム・セミナーの集客ツールにも力を発揮します

 お客様による「ターゲットリスト」のご利用目的で多いものの1つに、ビジネスフォーラムや法人向けセミナーの告知・集客利用があります。フォーラムやセミナーへの集客では、見込み顧客ごとに説明や説得をおこなうより、より多くそしてより関心を持ってくれる人に認知してもらえるように活動することが合理的なことから、企業リストを利用したDM送付を実施されるお客様が多くいらっしゃいます。
 また、より多く知ってもらえるようにする対象は「参加したい」と思う層だけではありません。「参加させたい」と考える人に向けても周知活動をおこなうことが重要です。企業内の実務家層の方々は有益であると考えるフォーラムやセミナーがあっても、日々の業務の都合で参加が難しいケースも少なくありません。同時に部門長等の「参加させたい」層に向けてもご案内することで、有益なフォーラムなどへの参加は個人からチームの関心に変わります。責任者様の指示等により都合のつく方が代わりに参加される可能性も高まります。
 「ターゲットリスト」は、部門ごとに各企業の決裁権をお持ちの責任者様を抽出した企業リストとなっています。開催するフォーラムやセミナーの内容に沿った部門のリストを利用することで、「参加させたい」層の責任者様に向けて広く確実にその内容を周知することでき、集客効率の向上が期待できます。
 弊社お客様の実績ベースでは、セミナーや研修のマーケティングで「ターゲットリスト」をご利用される場合には、その内容に直結した部門のリストだけでなく、人事部門や経営企画部門のリストも併せてご利用されるケースが多くございます。「ターゲットリスト」は「参加させたい」層への周知にも、十分お役立ていただける営業リストです。

大手企業向け施策に向いています

 大手企業向けの提案では、適切な担当者にコンタクトが取れず苦労された経験をお持ちの方も多いかと存じます。部署名や個人名が分からない場合、どなたが担当なのか受付の方も分からないという事も珍しくありません。
 一方で、事前に提案先が分かっていても直接のコンタクトはお断りというのもよくあるケースです。商品・サービスが適切でないと評価されるならまだしも、用件を伝えること自体ができないままなのは非常にもったいない状況です。電話等の直接的なコンタクトができない場合も、別の手段で提案の糸口を掴みたいところです。
 リーチが難しい先にDMを送付する場合、個人宛の郵便物なら少なくともご当人のお手元に届くまでは期待できます。内容にも工夫が必要ですがDMが接点を持つきっかけとなる事も少なくありません。
 「ターゲットリスト」の掲載企業は大手・中堅企業が中心となっており、エンタープライズ層の部長職レイヤー以上の責任者様宛へのDM送付が可能です。販促DMだけでなく、まず資料を送った後に電話でコンタクトするといった使い方にも「ターゲットリスト」だけで対応できます。従来の施策に加えて部門責任者・決裁者に直接訴求することや、関連する複数の部門に案内することで、大企業でも商品・サービスを提案できるチャンスが広がります。
 また最近では、「ターゲットリスト」を大企業向けインサイドセールスの連絡先としてご採用いただくお客様が増えてきています。これまで集めてきたリードに加え、大手企業の責任者への提案により新規レイヤーのリードを積み上げることが可能となります。
 以上のように「ターゲットリスト」は、大手企業向けマーケティングにおいて、コンタクト経路の増加や、提案先部署の開拓、担当者レイヤーから責任者レイヤーへの広がりをお手伝いする企業リストとなっています。大手企業向け施策で新たな取り組みをお考えの方は、是非「ターゲットリスト」ご利用を検討ください。

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