顧客開拓を支援する営業リスト

ターゲットリスト

部門別に各企業の責任者名を収集した企業リストです。
テレアポやダイレクトメールなどの
法人向けマーケティングに活用できます。

800社を超える導入実績、リピート率 71%

B2Bマーケティングの必須アイテムとして多くの企業様に活用いただいています。

 弊社が独自に収集・提供する日系企業の動向情報(人事・企業情報)サービスである
ReleaseWatchシリーズ各種のデータベースから作成した企業リストです。
 企業が開示する人事異動情報をもとに部署責任者名を掲載した企業リストを提供します。

  • エンタープライズ

    上場企業やそのグループ会社を中心に情報を収集。大手・中堅企業向け施策に効果的です。

  • 部門別

    部門ごとに責任者をまとめており、商材や目的に合わせて適切な部門リストを選択できます。

  • バイネーム

    役職・氏名等を掲載した企業リストが営業・マーケティングでのアプローチを効率化します。

今までの営業リストで満足しておられますか?

ターゲットリストの特徴

既存の企業リストとは全く異なる価値を提供します。
責任者へ直接訴求し確実な成果を!

  • 特徴 1
    バイネーム入りリストだから確実に責任者の机へ郵送DMを届けられます。部門責任者に直接訴求したい商材・サービスにはベストマッチの情報です。
  • 特徴 2
    各企業毎により呼称の異なる部門名を手作業で整理・分類し21部門のリストを作成します。システム処理では実現できない精度を実現します。
  • 特徴 3
    バイネームリストの為、情報鮮度が重要です。半年毎に人的作業でリストを更新し、システム処理では作成が難しい部門別のリストを実現しました。
  • 特徴 4
    上場企業及び同グループ会社を中心に収集した企業リストです。大手・中堅企業の責任者が異動したタイミングをビジネスに生かせます。

サービス一覧

Plan1 パッケージリスト

ご要望の多い部門リストをパッケージリストとして標準化し、安価にご提供します。

ターゲットリスト取り扱い21部門

リーフレット(PDF)

Plan2 オーダーリスト

パッケージリストに無い部門をはじめ、皆様のご要望にお答えします。

 パッケージリストではマーケティングの対象が異なる皆様向けに、個別条件で抽出するオーダーリストの作成も承ってます。
 弊社が収集した人事異動を開示した企業情報(例:2019年4月~2020年3月の1年間で6千数百社強)をさまざまな条件で抽出します。個別条件で制作したオーダーリストの提供価格は、都度お見積りさせていただきます。
 上記の実績例以外の部門のリスト作成も随時承っております。遠慮なくご相談ください。
 なお、1回のご発注での抽出件数が最低件数に満たない場合はミニマムチャージを頂戴します。

ターゲットリストの集計期間

集計期間 2018/04~2018/09 2018/10~2019/03 2019/04~2019/09 2019/10~2020/03
2020年春版
2020年春版 Plus
2019年秋版

最新の情報をお届けすることを目的に、過去1年の異動情報を半年毎に更新します。また企業情報(企業名をはじめ、住所、電話番号等の情報)は、リスト作成期間の最終月の企業情報を取りまとめます。2020年春版の企業情報は、2020年3月時点の企業情報となります。
※リストの収集期間内で異動情報を整理します、各版毎での整合性はありません。
※Plus版は、より多くの件数をご要望の皆様向けに収集期間を拡大し、とりまとめました。
※リスト各種は、プレスリリースなど開示された人事異動及び組織変更に伴う責任者着任情報に法人情報を付加したリストです。
※弊社が提供するターゲットリストは、弊社の独自基準で人的作業により取りまとめたリストである事をご理解ください。

利用事例

CASE 01

大手福利厚生サービス会社(無料セミナー集客シーン)

新規顧客獲得を目的に無料セミナーを定期的に開催されています。同セミナーを告知する際に、郵送ダイレクトメールの宛先リストとして「ターゲットリスト」を継続的にご利用中です。ダイレクトメールを責任者に直接送る事ができる点を高くご評価いただいています。一例では、「ターゲットリスト」を宛先に使用したダイレクトメールを1,800件に発送し、全集客95名中、40名(コンバージョン率2%)の集客を実現されています。

CASE 02

中堅IT企業(インサイドセールスシーン)

新規顧客開拓の主要戦略として継続的に実施されている、インサイドセールスの架電リストとして「ターゲットリスト」を採用いただいています。責任者宛に名指しで架電できる事により受付突破率が飛躍的に向上し、定期的にリストを補充されています。ABテストの結果では旧来の施策と比較して2.7倍以上の成果を獲得されています。

CASE 03

大手通信機器メーカー(フォーラム開催シーン)

毎年開催されている単独フォーラムイベントの際に、新規顧客の集客を目的とした郵送ダイレクトメールの宛先リストとして「ターゲットリスト」を利用いただいています。前回のイベントでは複数条件より抽出した1,500名の役職者に発送し、60名の集客(コンバージョン率4%)を実現されました。ホワイトスペースの攻略に苦労されていた中、「ターゲットリスト」で新規リード獲得ができたことを高く評価いただいています。

CASE 04

大手研修主催会社(研修集客シーン)

公開型研修プログラムを告知・案内する際に実施する、郵送ダイレクトメールの宛先リストとして「ターゲットリスト」を利用いただいています。これまで利用されていた宛名付リストと比べてバイネーム精度が圧倒的に高いことや、購入コストの低減を実現できたことを高く評価いただいています。現在は年間を通して「ターゲットリスト」を定期的に追加・補充のご依頼を頂戴し、常に最新の着任情報リストを維持・活用されてます。

ターゲットリスト利用のメリット

営業リストとして活用できます

 営業マンにとって営業リストは欠かせません。新規顧客開拓など普段の営業活動だけでなく、次なる見込み顧客の獲得に向けたリスト作成に力を入れておられる営業マンも多いのではないでしょうか。
 成果が上がるほどに次のリストのニーズも高まるため、営業が好調な時ほどリスト収集の負荷も大きくなります。リストのことを気にせず営業に注力できれば、より効率が上がるのにと感じたことのある方も少なくないはずです。
 営業リストの作成には、インバウンドで収集できた情報に加え、企業Webサイトや業界紙に掲載の記事、会社四季報等から収集し商材・サービスに合った担当部署やキーパーソンを調べてリスト化するといった方法が、無料でできることもあり一般的です。手動で収集したリストは現状に即した質の高いものが期待できる一方で、電話番号がなかなか見つからない会社があったりと、作成には手間や時間がそれなりに必要となります。
 また、有料の企業データベースサービスを使用した場合は短時間で多くの情報が揃い連絡先を調べる手間が省けますが、適切な提案先となる部署やキーパーソンをリスト化するには手動で収集したリストを作成する場合と同様の負荷がかかるほか、サービスによっては情報の鮮度を精査する必要がある場合も見受けられるようです。
 弊社の「ターゲットリスト」は、これらの問題に対応したサービスです。企業の宛先情報に加え責任者名を掲載していることから、作成のお手間や時間を軽減できるだけでなく、到達率の高い企業リストとなっています。

ダイレクトメールの送付先に効果的です

 「ターゲットリスト」はダイレクトメール(DM)の送付先データとしてご利用できるよう作成されています。
 DMを用意する場合に起こりがちな問題として、宛名シール等に印刷すると住所や部署名の文字数が多く途中で切れてしまう、文字が折り返されて印字レイアウトが崩れてしまうといった「文字が入りきらない」トラブルが挙げられます。送付先情報の「文字数超過」による不具合から、データ修正に苦労した方もおられるのではないでしょうか。
 「ターゲットリスト」は、この問題にも対応済みです。住所情報は「丁目」「番地」などを全て「-」に統一し文字数削減を図っています。また、大手企業などの大組織で長くなりがちな部門名は、確実にお届けできる範囲で人的作業により短縮化しました。DM配送代行サービスに宛先データを入稿する際も、データを右から左に当て込むだけでよく、文字数超過のエラーがなく作業を進められるものとなっています。
 また、リストの「項目」にも利便性を引き上げる工夫があります。一例としては、住所情報に関する項目に「都道府県」「住所」を用意しています。具体的には1レコードに対して「東京都」「東京都千代田区神田錦町3-21」と記載された列が存在します。住所の項目を「東京都」「千代田区神田錦町3-21」とした方がスマートなデータだと感じられますが、宛名シール等へ住所情報を印字する際は「東京都千代田区神田錦町3-21」と1行にまとまっていた方が都合が良い一方、送付先を一部の都道府県に絞りたい場合は都道府県だけが個別の項目となっていた方が作業が簡単です。これらの項目はお客様のご要望を受けて設定したものですが、「ターゲットリスト」ではこのようにユーザー様がより便利に使っていただけるようデータ構造にもこだわっています。

フォーラム・セミナーの集客ツールにも力を発揮します

 お客様による「ターゲットリスト」のご利用目的で多いものの1つに、ビジネスフォーラムや法人向けセミナーの告知・集客利用があります。フォーラムやセミナーへの集客では、見込み顧客ごとに説明や説得をおこなうより、より多くそしてより関心を持ってくれる人に認知してもらえるように活動することが合理的なことから、企業リストを利用したDM送付を実施されるお客様が多くいらっしゃいます。
 また、より多く知ってもらえるようにする対象は「参加したい」と思う層だけではありません。「参加させたい」と考える人に向けても周知活動をおこなうことが重要です。企業内の実務家層の方々は有益であると考えるフォーラムやセミナーがあっても、日々の業務の都合で参加が難しいケースも少なくありません。同時に部門長等の「参加させたい」層に向けてもご案内することで、有益なフォーラムなどへの参加は個人からチームの関心に変わります。責任者様の指示等により都合のつく方が代わりに参加される可能性も高まります。
 「ターゲットリスト」は、部門ごとに各企業の決裁権をお持ちの責任者様を抽出した企業リストとなっています。開催するフォーラムやセミナーの内容に沿った部門のリストを利用することで、「参加させたい」層の責任者様に向けて広く確実にその内容を周知することでき、集客効率の向上が期待できます。
 弊社お客様の実績ベースでは、セミナーや研修のマーケティングで「ターゲットリスト」をご利用される場合には、その内容に直結した部門のリストだけでなく、人事部門や経営企画部門のリストも併せてご利用されるケースが多くございます。「ターゲットリスト」は「参加させたい」層への周知にも、十分お役立ていただける営業リストです。

大手企業向け施策に向いています

 大手企業向けの提案では、適切な担当者にコンタクトが取れず苦労された経験をお持ちの方も多いかと存じます。部署名や個人名が分からない場合、どなたが担当なのか受付の方も分からないという事も珍しくありません。
 一方で、事前に提案先が分かっていても直接のコンタクトはお断りというのもよくあるケースです。商品・サービスが適切でないと評価されるならまだしも、用件を伝えること自体ができないままなのは非常にもったいない状況です。電話等の直接的なコンタクトができない場合も、別の手段で提案の糸口を掴みたいところです。
 リーチが難しい先にDMを送付する場合、個人宛の郵便物なら少なくともご当人のお手元に届くまでは期待できます。内容にも工夫が必要ですがDMが接点を持つきっかけとなる事も少なくありません。
 「ターゲットリスト」の掲載企業は大手・中堅企業が中心となっており、エンタープライズ層の部長職レイヤー以上の責任者様宛へのDM送付が可能です。販促DMだけでなく、まず資料を送った後に電話でコンタクトするといった使い方にも「ターゲットリスト」だけで対応できます。従来の施策に加えて部門責任者・決裁者に直接訴求することや、関連する複数の部門に案内することで、大企業でも商品・サービスを提案できるチャンスが広がります。
 また最近では、「ターゲットリスト」を大企業向けインサイドセールスの連絡先としてご採用いただくお客様が増えてきています。これまで集めてきたリードに加え、大手企業の責任者への提案により新規レイヤーのリードを積み上げることが可能となります。
 以上のように「ターゲットリスト」は、大手企業向けマーケティングにおいて、コンタクト経路の増加や、提案先部署の開拓、担当者レイヤーから責任者レイヤーへの広がりをお手伝いする企業リストとなっています。大手企業向け施策で新たな取り組みをお考えの方は、是非「ターゲットリスト」ご利用を検討ください。

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